年末、ということで、日経紙の日曜版に「エコノミストが選ぶ経済図書ベスト10」という記事が掲載されていたのだが、そのトップに輝いていたのが、
- 作者: 大内 伸哉,川口 大司
- 出版社/メーカー: 有斐閣
- 発売日: 2012/03/03
- メディア: 単行本（ソフトカバー）
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ということで、ちょっとびっくり。
確かに、今年の夏、このブログのエントリーでも絶賛したように*1、この本は法学的視点と経済学的視点が見事に融合した一冊であるのは間違いないのだが、経済学系の方々からの支持もここまで集めるとは・・・というのが率直な印象である。
日経紙面上では、
「政府による介入が経済にもたらす影響を労働・雇用問題の面から検証した。格差是正を目的とする労働法の規制強化は、企業や労働者の行動を変化させ、法改正の狙いとの間にズレが生じる場合も多い。政府の役割とは何かを改めて考えさせる一冊だ」（日本経済新聞2012年12月30日付け朝刊・第19面）
という前田裕之編集委員の書評に添えて、「法学者にも経済学の考え方が、経済学者にも法律がわかるようになる本」という大竹文雄・大阪大学教授のコメントも紹介されているのだが、自分が経済学の考え方をどこまで理解できたかはともかく、労働法の基本的な考え方を（本書が対象としている分野の限りにおいては）確実に知ることができる本であることは、自分も保証できる。
・・・ということで、年に二度も同じ本を取り上げる、というのは極めて異例ながら、自分の考えが“マス”と合致した、という稀少な幸運の訪れを記念して、このエントリーをアップしておくことにしたい。
