今年ももうそんな季節なんだなぁ、と思う。
「最高裁は24日、司法修習を16日に終えた1992人中、99人を判事補として採用することを決めた。うち女性は33人で3分の1を占めた。閣議を経て、来年1月16日付で発令される。」
（日本経済新聞2009年12月25日付朝刊・第38面）
今回採用が決まったのは、いわゆる“新試験組”の任官者で、昨年同時期の採用者が75人だったから、今年はさらに人数が増えたことになる*1。
法科大学院ルートがすっかり法曹養成過程の主流となった今、12月にこれだけの人数が採用されることにもさしたる違和感はないし、「女性が3分の1」という状況も、さもありなん、というところ。
もっとも、「99」という今回の採用者の人数には、いろいろと想像をかき立てられる。
記事によると、
「裁判官希望者で不採用になったのは1人」
ということだから、「当局としては100人内定させるつもりが、何らかの理由で1人落とさざるを得なかった」のかもしれない。
一方で、採用者の内訳が、女性33人、男性66人、という美しい比率になっていることにかんがみると、「当局としては、初めから99人かつ男女比2対1、というところにこだわりを持っていて、残り1人については最初から採用する気がなかった」という仮説も成り立ち得るところである。
まぁ、そんなことはどうでもよいのだが・・・
司法制度が大幅に変わってきて、これからも大幅な変革を余儀なくされるであろう、という時代だけに、この先、現在の「職業裁判官」という身分やそのキャリアシステムがどこまで存続するのか、先行きを見通すことは困難だろう。
そんな時代に、「裁判官」という、悪く言えば“潰しの利かない”就職先を選択する勇敢な人々に、筆者としては心からエールを送りたいと思う*2。
